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中古車情報を見てみると、馬と人からなりたった旧陸軍でも機甲師団、自動車化師団の創設を計画しはじたとのことでした。
そのため彪大な軍用トラック、それをつくる自動車工業の確立を必要とする。
そのため旧陸軍は、アメリカ系のGM、フォードの子会社を排撃し、兵器国産化の大前提にたって陸軍の要求するトラックをつくる日本人の自動車メーカーを育成することを決意した。
これが、有名な自動車製造事業法(昭和１１年５月、法三二号)です。
この法律の背景には、当時の旧陸軍がわたしたちの国の自動車工業の後進性をよく認識していた事実があります。
旧陸軍は、昭和６年の満州事変以降みずから自動車補助法で育成した軍用トラックを使用したが、数が少ない上に故障が多かった。
旧陸軍は、この国産トラックに対し在日フォード、GM製のフォード、シボレーの量産普及車が性能もよく満州の悪路にもよくたえたため、わたしたちの国の自動車工業がフォード、シボレー級のトラックを量産し、大衆車として国内に普及ないしは仮想戦場とみなされた中国大陸へ輸出し、軍事にあたってそれらを徴収使用する、との構想を抱いた。
しかし、中古車情報を見ると、満州事変以降のわたしたちの国の大陸政策がアメリカとの対立をひきおこしはじめたから、わたしたちの国は、もっとも必要とする軍用トラックを仮想敵国たる在日アメリカ系子会社に依存するという矛盾した立場にたつことになりました。
ここにわたしたちの国、とくに旧陸軍は、早急に国防、産業上からアメリカに依存しない自動車工業を確立する必要にせまられたのです。